これまで、僕は、その時のための「備え」を、
何度も発信してきました。
その「備え」が、何日分必要なのかは、地震の規模、
そして「発生地」によって違います。
以前から、
自治体は「3〜5日分の食料を確保するように」と投げかけてきました。
確かに、これまではそれで良かったのかもしれません。
しかし、今後は、もう、これまでの規模とは違ったものになります。
「3〜5日分」でしのげるのは「これまで」です。
40年ほど前までは「震度5」で、日本中が大騒ぎしていました。
この国の地震規模を伝えるにおいて「震度5」以上はなかったのですから。
今では「震度6」「震度7」です。
「地震国日本」の建物は頑丈です。
日本の建物の耐震強度が優れていますのは、この国の特色です。
過去、歴史において繰り替えされてきた大地震により、
それが経験、学習となり、他国よりも圧倒的に耐震構造に目を向けたこの国の建築技術は優れています。
それでも倒壊するのです。
この国の人口は、3都市に集中しています。
「東京」
「愛知（名古屋）」
「大阪」
これからお伝えいたしますことは、データによるものなので、
決して誤解しないでください。
何でも否定的に捉え、受け売りによる発言を持たれた方とディベートをするつもりはありません。
人口の少ない地方を復興することは、もちろん時間を要しながらも、
大都市、そして国民の結束力によって、「十分」とは程遠いとは言えども、復興に向かうことができます。
それは国民、国力によったある程度の「復興」です。
しかし、大都市が壊滅状態に陥った場合、
復興は、地方と比較になりません。
最近になって、やっと、
「非常食は、最低1ヶ月用意してください」
と、投げかけるところが現れ始めました。
実のところ、僕は、それでも間に合わないと思っているのです。
何故なら、
大都市を復興できる地方都市はないからです。
特に関東では、日本国民の1/10が生活をしています。
交通網が遮断された関東で、
例えば「水」にしても、どうやって「水」を配給できるのでしょう。
どうやって「非常食」を配給できるのでしょう。
僕は、みなさんに、なるべく不安を与えないよう、
何気に、自分が確保している「水」をお見せいたしました。
もちろん、同等に「非常食」もコツコツと確保しています。
「賞味期限」は、表記義務であると思ってます。
「賞味期限」から10年を優に過ぎた「非常食」を食べましたが、
何ら問題はありませんでした。
これは、僕の身体が丈夫であったということかもしれませんので、
ここでは「安全だ」とは言えないことを理解してください。
ある人は言います。
「それほど、自分だけ助かりたいのか？」
違う。
自分のことだけを考えてやっているわけではありません。
また、そういう人に限って、このような発言をします。
「その時は、お前の家に行くから・・・」
そのような発言の前には、苦笑いするしかないんですね。
この国の住宅事情により、
その「非常食」を備蓄する場所がないことも十分承知しています。
ですので、これまで、そこまでの発言は控えてきました。
「向こう三軒両隣」
と、いう言葉があります。
できることならば、近しい人たち、または、近隣で話し合い、
互いに助け合うことができるよう、ぜひ近隣で「非常食」のまとめ買い、
そして分け合えるようにしていただきたいと思っているのです。
まとめ買いをすれば、かなりお得な価格で購入できます。
「そんなの、津波が来たら確保した食料は流されて終わりじゃないか」
そんな話は、「備蓄をしてから言え」と、言いたいわけです。
必ず、役に立つことになる。
もう一度、言わせてください。
大都市を復興できる地方都市はありません。
どうぞ、頭の隅に入れておいてください。
何もなければ、それに越したことはない。
しかし、その備えがあるだけで、災害を迎えることなっても気持ちの余裕が違います。
「向こう三軒両隣」
もう一度、この言葉の大切さを考えてみてください。
地球は激動しています。
